METSバーチャルオフィスの評判・料金プランを徹底レビュー｜月270円〜の自社ビル直営【2026】

格安バーチャルオフィスを探していると必ず候補に挙がるのがMETSバーチャルオフィスです。月270円〜という業界最安級の料金が目を引きますが、実際の使い勝手や登記対応はどうなのでしょうか。本記事では、バーチャルオフィス比較メディア「オフィ活」が、METSバーチャルオフィスの料金プラン・拠点・評判を中立的にレビューします。

METSバーチャルオフィスとは

METSバーチャルオフィスは、オリンピア興業株式会社が運営するバーチャルオフィスサービスです。最大の特徴は、運営会社が自社で所有するビルを直営でバーチャルオフィスとして提供している点。多くのVOがビルを賃借して運営するのに対し、METSは自社所有ビルのため、水道光熱費・ネット代込み・24時間365日利用可といった条件を低コストで実現しています。

※入会金・初期費用・最低利用期間などの詳細条件は変更される場合があります。最新情報は必ずMETSバーチャルオフィス公式サイトでご確認ください。

METSバーチャルオフィスの料金プラン

METSバーチャルオフィスは、用途別に複数のプランが用意されています。住所利用だけの格安プランから、法人登記対応プラン、さらに会社設立サポートまで幅広く対応しています。

ポイントは以下の通りです。

• 住所利用だけなら月270円〜と業界最安級。ネットショップの特商法表記やプライバシー保護目的に最適。
• 法人登記をするなら「ビジネスプラス（1,430円〜）」以上を選ぶ必要があります。ライト・ネットショップ・ビジネスの各プランは登記できません（ビジネスは登記不要の住所利用向けプラン）。
• 「会社設立サポート」は通常6か月の利用料無料。会社設立代行付きは9か月、会社設立代行と提携税理士との税務顧問契約を含むパックに限り12か月無料と入会金無料が適用されます。設立代行費用・税務顧問料は別途必要なので、無料期間だけでなく総額を確認しましょう。
• 月1回の郵便転送を使うなら「月一転送コミプラン」も要比較。月額だけを見ると高く見える場合がありますが、転送料込みのプランなので、別途転送料がかかるサービスと比べると実質コストを抑えやすいケースがあります。

※料金はプラン・拠点により異なります。表は公式サイト掲載情報をもとにした目安です。会社設立サポートの無料条件と別途費用は、公式の会社設立サポートページで契約前に確認してください。

コスト面の客観評価

オフィ活が実施したバーチャルオフィス利用者アンケート2026では、VOを選ぶとき最も重視した点は「月額料金の安さ」が57%で突出し、実際の利用者の約8割が月3,000円以下で利用していました。METSバーチャルオフィスの270〜1,430円という価格帯は、まさにこの「コスト重視層」のニーズに合致しています。

ただし、郵便転送を使う場合は「月額料金」だけでなく、転送料・転送頻度・配送方法を含めた総額で比較するのが重要です。METSでは、月一転送コミプランのように転送料込みで使える選択肢があり、郵便物を毎月受け取る人ほど他社との総額差が出やすくなります。

METSバーチャルオフィスの拠点

METSバーチャルオフィスは、運営会社オリンピア興業の自社所有ビルを拠点としています。主な拠点は以下の通りです。

新宿・日本橋・虎ノ門といった都心一等地の住所を、自社ビル直営ならではの低コストで利用できるのが魅力です。

※拠点・住所の詳細、各拠点の対応プランは変更される場合があります。最新の拠点情報は公式サイトでご確認ください。

METSバーチャルオフィスのメリット

1. 自社所有ビル直営で条件が良い

賃借ではなく自社ビルのため、水道光熱費・ネット代込み・24時間365日利用可といった条件が低価格で提供されています。運営の安定性という面でも、自社ビル直営は安心材料です。

2. 業界最安級の料金（月270円〜）

住所利用だけなら月270円〜と、数あるVOの中でも最安級。コストを徹底的に抑えたい個人事業主・副業・ネットショップ運営者に向いています。

3. 都心一等地の住所

新宿・日本橋・虎ノ門など、ビジネス上の信頼性が高い都心住所を低コストで持てます。名刺やホームページの住所としても見栄えがします。

4. 会社設立サポートプランが独特

会社設立サポートは、通常6か月の利用料無料から始まり、会社設立代行付きは9か月、代行と提携税理士の税務顧問契約付きパックは12か月無料です。最大12か月は税務顧問契約が必要で、設立代行・税務顧問には別途費用がかかります。これから起業する人は、無料期間と総額の両方を確認して選びましょう。

5. 郵便転送やリアルなオフィスサービスも比較しやすい

格安バーチャルオフィスでは、住所利用だけに機能を絞っているサービスも少なくありません。METSは、郵便転送に加えて、会議室、社名表示、専用ポストなど、実際のオフィス利用に近いサービスも用意されています。

また、郵便転送は普通郵便ではなく、追跡可能なレターパックライトで発送される点も特徴です。重要書類の受け取りがある人にとっては、単純な月額料金だけでは見えにくい安心材料になります。

6. 事業ステージに合わせて移行しやすい

住所利用だけのライトプランから、法人登記に使えるビジネスプラス、さらにレンタルオフィスまで選択肢があるため、事業の成長段階に合わせて使い方を変えやすいのもMETSの強みです。最初は低コストで始め、法人化や来客対応が必要になったタイミングで上位サービスを検討できます。

METSバーチャルオフィスの注意点・デメリット

中立的な視点で、契約前に押さえておきたい点も挙げておきます。

1. 登記には上位プランが必要

ライト（270円）・ネットショップ（550円）・ビジネス（1,100円）は法人登記ができません。登記が必要なら、ビジネスプラス（1,430円〜）以上または会社設立サポートプランを選ぶ必要があります。「とにかく最安で登記」とはいかない点に注意です。

2. 料金がプラン・拠点で変わる

料金は拠点とプランの組み合わせで変動します。表面の「270円〜」だけで判断せず、自分の用途（登記の要否・郵便転送の頻度）に合うプランの実額を、契約前に必ず確認しましょう。

特に郵便転送を使う人は、他社と比較するときに「月額＋転送料」で見る必要があります。METSの月一転送コミプランのような転送料込みプランは、表面の月額だけで見ると割高に見えても、実際の総額では有利になる場合があります。

3. 初期費用・最低利用期間は要確認

入会金・初期費用・最低利用期間などの条件は、本記事執筆時点で公式に明示されていない部分があります。総コストで比較するためにも、契約前に公式サイトまたは問い合わせで確認することをおすすめします。

METSバーチャルオフィスと他社の料金比較

主要なバーチャルオフィスと、住所利用・法人登記それぞれの最安料金を比較すると、METSバーチャルオフィスの立ち位置が見えてきます。

※各社の料金は変動します。最新は各公式サイトでご確認ください。

この比較から分かるのは、住所利用だけの最安はMETSバーチャルオフィスが頭ひとつ抜けているということです。月270円は他社の半額以下。一方で、法人登記まで含めるとGMO・DMMの660円〜の方が安くなります。

つまり、

• 住所利用・特商法表記・プライバシー保護だけが目的 → METSバーチャルオフィスの圧倒的な安さが活きる
• 法人登記もコミで最安にしたい → GMO・DMMも有力

という住み分けになります。自分の目的に「登記」が含まれるかどうかで、最適なサービスが変わる点を押さえておきましょう。

METSバーチャルオフィスはこんな人におすすめ

• コストを最優先したい個人事業主・副業ワーカー（住所利用だけなら月270円〜）
• ネットショップの特商法表記用に都心住所が欲しい人（ネットショッププラン550円〜）
• 毎月の郵便転送まで含めて総額を抑えたい人（月一転送コミプランを比較）
• これから会社を設立する人（会社設立サポートは通常6か月無料。代行・税務顧問の条件付きで最大12か月無料）
• 社名表示・専用ポスト・会議室など、リアルなオフィス機能も欲しい人
• 新宿・日本橋・虎ノ門の住所を低コストで持ちたい人

逆に、全国各地の拠点が欲しい人はKarigo（全国60拠点）、銀行口座開設サポートや上場系の安心感を重視する人はGMOオフィスサポート・DMMバーチャルオフィスなど、目的に応じて他社も比較検討すると失敗が減ります。

METSバーチャルオフィスの評判・口コミと法人口座について

格安VO全般に言えることとして、利用者の関心が高いのが「この住所で法人口座は作れるのか」という点です。

オフィ活の利用者アンケート2026では、VO住所で法人口座の開設を試みた人の87.5%が最終的に開設に成功しており、「VOだと口座が作れない」という通説は実態と異なることが分かっています。METSバーチャルオフィスで登記・口座開設を検討する場合も、事業実態を示す資料を準備して臨めば、過度に心配する必要はないでしょう（詳細はバーチャルオフィスで法人口座は作れるかを参照）。

なお、METSバーチャルオフィスで法人登記・口座開設を行う場合は、登記対応のビジネスプラス以上のプランを選ぶ必要がある点に注意してください。

よくある質問（FAQ）

Q1. METSバーチャルオフィスの最安プランは?

A. 住所利用のみの「ライトプラン」が月270円〜で最安です。ただし法人登記はできません。登記が必要ならビジネスプラス（1,430円〜）以上を選びましょう。

Q2. METSバーチャルオフィスで法人登記はできる?

A. ビジネスプラス・会社設立サポートプランなど登記対応プランで可能です。ライト・ネットショップ・ビジネスの各プランは登記できません。

Q3. 会社設立サポートプランとは?

A. これから法人を設立する個人向けの登記対応プランです。通常は利用料6か月無料、会社設立代行付きは9か月、会社設立代行と提携税理士との税務顧問契約付きパックでは12か月無料と入会金無料です。設立代行・税務顧問の費用は別途発生するため、公式の条件で総額を確認してください。

Q4. METSバーチャルオフィスの拠点はどこ?

A. 新宿三丁目・新宿御苑・日本橋兜町・虎ノ門など、運営会社オリンピア興業の自社所有ビルが拠点です。最新の拠点は公式サイトでご確認ください。

Q5. 郵便物の転送はある?

A. ビジネスプラン以上で郵便の保管・通知・受取・転送に対応しています。ネットショッププランは自動即時転送が用意されています。月1回の転送を使う人は、転送料込みの月一転送コミプランも比較候補です。METSでは追跡可能なレターパックライトで転送されるため、重要書類を受け取る人にも向いています。プランにより内容が異なるため、用途に合わせて選びましょう。

まとめ

METSバーチャルオフィスは、自社所有ビル直営×低価格×リアルなオフィス機能を強みとするバーチャルオフィスです。

1. 住所利用だけなら月270円〜の業界最安級
2. 自社ビル直営で光熱費・ネット込み・24時間利用可
3. 登記は1,430円〜のビジネスプラス以上が必要
4. 会社設立サポートは通常6か月無料、条件付きで最大12か月無料
5. 月一転送コミプランは転送料込みで比較できる
6. 会議室・社名表示・専用ポストなど実オフィス寄りの機能もある

コストを最優先する個人事業主・ネットショップ運営者・これから起業する人にとって、有力な選択肢です。特に郵便転送を使う人は、月額だけでなく転送料を含めた総額で比較すると判断しやすくなります。料金や初期費用はプラン・拠点で変わるため、契約前に必ず公式サイトで最新情報を確認してください。

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参考情報：

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– METSバーチャルオフィス公式
– METSオフィス（拠点情報）公式